地震への対策は良い地盤を選ぶことと建物の耐震性を高めることです。洪水の危険は八王子市が提供しているハザードマップで確認できます。注文住宅は資産としての価値があるので、立地条件以外にも十分な災害対策が必要です。
そのためには必要な情報を確認することが大切となります。
もくじ
危険を未然に防ぐ切り札としての土地選び
災害に遭わないためには土地選びが必要となります。八王子は幸いにして都内では安全な地域です。注文住宅を建てるためには最小限の注意だけで安全性を確保することが可能となります。東京の中心部は関東ローム層の地域と多摩丘陵に分かれます。関東ローム層の地域は標高が低く、地盤が悪い部分も多く存在します。
それに対して八王子は多摩丘陵に属しているので地盤は一般に良好です。標高も比較的高いので、洪水にも安全な部分が多いのが特徴と言えます。富士山の噴火等を除いては災害に対して安全な地域でも、河川の流域など部分的に危険な場所も存在するので注意が必要です。
注文住宅のために土地を選ぶ場合は単に利便性だけでなく、災害への安全性も考慮することが大切となります。注文住宅は住むことが第一の目的ですが、資産としての価値も存在します。災害への遭いにくさは資産としての価値を高めることになるので、注意深く検討することが必要です。地震洪水以外の災害ではがけ崩れがありますが、市役所のがけ崩れ危険区域を知ることにより、危険を避けることも可能となります。
水害に遭わないために必要なハザードマップ
全般に標高の高い八王子地区は水害には強い地域と言えます。
しかし、河川の流域はこの限りではなく、安全性を検討することが必要です。水害の危険性は八王子市が提供するハザードマップにより知ることができます。ハザードマップの予測は信頼性が高いことで知られているので、事前に危険を知ることができます。
これから土地を取得する場合は水害の危険が予想される地域を避けることが必要で、すでにその地域に土地を取得している場合は建物の高さや構造方法の検討が必要です。河川の氾濫は単に建物に被害を与えるだけでなく、土地そのものの存在を危うくします。
また、水害に遭いやすい地域は一般に地盤が弱く、地震に対しても不利であることが知られているのです。土地を選ぶことは建物を吟味することよりも大切なので、慎重な検討が必要となります。水害の発生は無くても、雨水の通り道となる場所も存在します。土地を選択する場合は雨の日に訪れるなどして安全性を確認することも必要です。古地図により過去のその土地の履歴を調べることも効果的です。
地震対策の要となる良好な地盤選び
地震の対策で要となるのは良好な地盤選びです。地耐力の高い土地は地震の揺れを弱めると共に、建物に揺れが伝わり難くなります。逆に低い土地は地震の揺れを大きくする傾向があり、建物に揺れが伝わりやすくなります。そのため、地震対策としての土地選びでは地耐力の高い地盤を選ぶことが欠かせません。
弱い土地の場合は補強工事により強さを高めることも可能ですが、その効果は限られています。その土地の地耐力を知るためには専門的な調査が必要となりますが、簡単な診断方法もあります。専門家に相談することで、その土地の地耐力を知ることは比較的容易です。全般的には安定している八王子の地盤ですが、造成工事を行った新たな土地では注意が必要となります。
造成地には切土と盛土があり、盛土は一般的に地盤が弱いことが知られています。また、強い部分と弱い部分の断層がある場合は、その上部は地震時に引き裂かれる恐れがあります。異なる種類の地盤がある場合は、その利用に慎重な配慮が必要です。土地の情報が提供されていない場合はそれなりの調査を要求することが必要です。
地震に強い住宅をつくる筋違い補強
住宅には様々な耐震性を高める工法が存在しますが、工務店で一般的に用いられるのが木造筋違いです。建築基準法にも標準的な工法として基準があり、最も一般的な工法です。しかし、筋違いは設置部分が偏っていたり、量が少ない場合は十分な耐力が得られない特徴があります。
この工法を採用する場合十分な壁の量を確保することが大切です。十分な壁を確保しようとした場合、プランニングにも影響を与えます。大きな居間を1階につくろうとした場合はその部分の壁が少なくなります。壁を確保するためには部屋を小さく仕切り、壁を設けやすくする工夫が必要です。筋違いの壁は平面的なバランスが必要となるので、配置には注意が必要となります。
東西南北に均等に配置することの他、外壁だけでなく内部の間仕切壁にも一定の量の壁を確保することが必要です。筋違い壁には十分な補強金物を設置し、揺れに丈夫なつくりとすることが必要となります。工務店によっては最低限の筋違いしか設置しないこともあるので、発注者は設置の必要性を訴えることが大切です。
2階建て住宅の耐震性を高めるための直下率
過去の大地震において、法的に定められている最低限の筋違いの量だけでは十分な耐震性が確保できないことが明らかになりました。建築基準法では最低限度の設置基準しか定められておらず、発生頻度が500年に一度の巨大地震には十分ではないことが明らかになっています。
また、2階建ての場合は1階と2階に設置する筋違いの位置が耐震性に大きく影響することがわかってきました。すなわち、2階に筋違い壁がある部分の1階にも筋違い壁がある率を示す直下率が、地震に対する強さに大きく影響するのです。このことは建築基準法の規定には盛り込まれておらず、施主が自ら業者に対して注意を促す必要があります。
2階に壁がある場所では1階にも壁が必要となることにより、プランニングの制約は高まることになりますが、地震への抵抗を高めるためには必要なことです。地震に対する対策は工務店により異なるので、施主はどの程度期待するのかをはっきりさせておくことが大切となります。特に地震大国の日本では500年に一度の頻度で起こる巨大地震への対策も必要です。
耐震性を客観的に把握する各種の基準
地震に対しては建築基準法に最低限の規定がされていますが、十分ではありません。十分に地震に抵抗するには任意の基準をクリアすることが必要です。国は建築基準法以外に施主が自ら選ぶことのできる基準を設けています。住宅性能表示制度では耐震等級が定められ、等級3が最上とされています。
施主は任意にこの基準を自ら選択することで、建築基準法の規定を上回る強さの住宅を建てることが可能です。さらに、長期優良住宅の仕様も高い耐震性を考慮しているので、適用により建物は地震に強くなります。木造住宅をこれ以上強くするためには伝統木工法などの採用が考えられますが、それなりの予算が必要です。
2×4工法は壁が多いため、地震が起こった時は強い抵抗を示しますが、耐久性に問題があることもあり、採用では注意が必要です。一般に屋根が軽いほど地震に対しては有利となることが言われています。地盤が弱い土地では瓦屋根の採用は避け、鋼板などの軽い材料を使うことも効果的です。注文住宅は施主の希望で地震に対する抵抗を高めることが可能です。
注文住宅は分譲住宅以上に施主の意向が反映されます。そのため、施主が防災に対して高い意識を持つことで十分な防災性を住宅に与えることは可能です。工務店などの施工業者も十分な地震対策を考えているものの、統一されてはいません。施主が明確に方針を示すことで、住宅の防災性は著しく高まります。
